熊本などでの一連の地震は、住宅などの耐震化の必要性を改めて見せつけました。特に震源地に近い益城町では、倒壊している建物が目立ちました。その多くが昔ながらの瓦屋根がある古い住宅です。今回のような震源の比較的浅い直下型の地震では、耐震基準が強化された1981年前に建てられた古い住宅の倒壊が多くなっています。
熊本県によりますと県内の耐震化率は76%にとどまっています。阪神大震災の時もそうでしたが、やはり耐震化は一つの大きなポイントだと言えます。ただ耐震性があれば十分かといえばそうとも言えません。今回の地震では、益城町を襲った震度7の揺れのうち、一回目では倒壊を免れても、二回目で倒壊した住宅が多かったと聞きました。また比較的新しい住宅でさえ、一部では、損傷が激しいケースもあるなど、万全な対策がなかなか難しい面も浮き彫りになりました。
以前にもお伝えしたように藤沢市の住宅の耐震化率は88%、残り2万軒の耐震化が急がれています。また益城町を歩きますとブロック塀の倒壊が多いことに気づかされます。藤沢市では狭い道路も多く、避難や救急の際、障害となることから、ブロック塀の強度について点検が必要となっています。